オプション取引にあたってのリスク

株価指数オプションの価格は、対象とする株価指数の変動等により上下しますので、これにより損失を被ることがあります。なお、オプションを行使できる期間には制限がありますので留意が必要です。また、株価指数オプション取引は、市場価格が現実の株価指数に応じて変動しますので、その変動率は現実の株価指数に比べて大きくなる傾向があり、場合によっては大きな損失を被る危険性を有しています。したがって、株価指数オプション取引の開始にあたっては、下記の内容を十分に把握する必要があります。

1. 市場の状況によっては、意図したとおりの取引ができないことがあります。例えば、市場価格が制限値幅に達したような場合、転売または買戻しによる決済を希望しても、それができないことがあります。
2. 市場の状況によっては、証券取引所が制限値幅を拡大することがあります。その場合、1日の損失が予想を上回ることもあります。
3. 株価指数オプション取引は期限商品であり、買方が期日までに転売または権利行使（日経225オプション取引の場合、権利行使日は取引最終日の翌営業日のみ）を行わない場合には、権利を消滅します。この場合、買方は投資資金の全額を失うことになります。（株価指数オプション買方特有のリスク）
4. 売方は、市場価格が予想とは反対の方向に変化したときの損失が限定されていません。（株価指数オプション売方特有のリスク）
5. 売方は、株価指数オプション取引が成立したときは、証拠金を差入れなければなりません。その後、相場の変動により不足額が発生した場合には、追加証拠金の差入れが必要となります。（株価指数オプション売方特有のリスク）
6. 所定の期限までに証拠金を差入れない場合、損失を被った状態で売建玉の一部または全部を決済される場合もあります。更にこの場合、その決済で生じた損失についても責任を負うことになります。（株価指数オプション売方特有のリスク）
7. 取引に異常が生じた場合またはそのおそれがある場合には、証拠金額の引上げ等の規制措置が取られることがあります。そのため、追加証拠金の差入れ等が必要となる場合があります。（株価指数オプション売方特有のリスク）
8. 売方は、権利行使の割当てを受けたときには、必ずこれに応じなければなりません。

このように株価指数オプション取引は、多額の利益が得られることもある反面、多額の損失を被る危険性をも合わせ持つ取引です。したがって、取引を開始する場合または継続して行う場合には、取引の仕組みや危険性について十分な研究を行うとともに、お客様自らの資力、投資目的および投資経験等に照らして適切であると判断する場合にのみ、自己の責任において行うことが肝要です。