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銘柄名	企業情報	外国証券情報
アップル【AAPL】	PC、携帯情報端末などを設計、生産、販売する。故スティーブ・ジョブズ氏、スティーブ・ウォズニアック氏が立ち上げた。2000年代に携帯音楽プレーヤー、スマートフォン、タブレット型情報端末などの商品を投入。現在は「iPhone」、「iPad」、「Mac」、ウェアラブル端末（AirPods、Apple Watch等）などを主に手掛ける。各デバイスを通じたサービス事業も拡大中。広告のほか、製品保証プラン「AppleCare」やクラウドサービス、デジタルコンテンツ、決済サービスなどを提供している。23年度は「iPhone 15」のほか、初の空間コンピュータ「Vision Pro」などを発表した。株主還元を拡充。23年5月、最大900億ドルの新たな自社株買い計画を承認している（23年度実施額は計766億ドル）。（2024/03/25）	PDF 2024/11/8 更新
アドビ【ADBE】	「イラストレーター」「フォトショップ」などクリエーター向けサービス、「アクロバット」などPDF文書の閲覧や作成を目的とする企業のナレッジワーカー向けサービスの開発・サポートを手がける。クラウドベースに事業の舵を切り、ソフトウェアの販売方法をパッケージ販売からサブスクリプション（継続課金契約）形式に切り替えたことで、新たな顧客層を獲得した。「クリエイティブ・クラウド」、「マーケティング・クラウド」などサブスクリプション型クラウドサービスに注力する。M&Aで業容拡大。2015年にマイクロストック写真大手のフォトリア、16年に動画配信サービスのチューブモーグルを買収した。18年もECサイト構築・運営用プラットフォームのマジェント、販促支援ソフト大手マルケトを相次いで傘下に収めている。（2023/09/27）	PDF 2024/1/22 更新
アプライド・マテリアルズ【AMAT】	世界最大規模の半導体製造装置メーカー。多様な半導体チップの製造工程を幅広くカバーし、成長が見込まれる分野・企業に製品を納入している。ディスプレイ製造装置、大型ガラス基板用薄膜装置、結晶シリコン太陽電池の製造装置を販売するほか、コンシューマ向け機器（TV、タブレットPC、スマートフォンなど）に用いられる液晶、有機ELディスプレイ製造の分野・企業にも技術を提供する。半導体、ディスプレイ、太陽電池関連のメーカーにも、自動化ソフトウエア・ソリューションを提供。米国、中国、イスラエル、シンガポール、ドイツ、台湾に生産拠点を置き、欧州、北米、アジアに販売・顧客サポート拠点を構えている。同業M&Aを断念。2019年に旧日立製作所系のコクサイ・エレクトリックの買収を発表したが、21年3月の期限までに中国当局からの承認が得られず断念した。（2023/09/27）	PDF 2023/12/21 更新
アマゾン・ドット・コム【AMZN】	米国をはじめ日本や英国、ドイツ、フランス、カナダ、イタリア、スペイン、中国などに拠点・サイトを開設しECを展開。当初は書籍専門だったが、現在は家電から生活雑貨まで幅広い分野の商品を取り扱う。通販以外では、2006年から新規事業のアマゾン・ウェブ・サービス（AWS）を開始。拡張性のある低コストのITインフラサービスをクラウド上で提供している。M&Aで業容拡大。17年に実店舗スーパーのホールフーズ・マーケット、22年に映画製作会社のMGMを相次ぎ買収した。22年、医療のワン・メディカルや家庭用ロボットのアイロボット（IRBT）の買収も発表している。経営トップが交代。創業者のジェフ・ベゾス最高経営責任者（CEO）が21年7月に退任し、AWSトップのアンディ・ジャシー氏が後任に就任した。（2023/09/27）	PDF 2024/2/9 更新
アルファベット【GOOGL】	多種類の言語による情報（文字、画像、動画、地図、ニュースなど）の検索を可能とするサイト「Google」を運営し、検索サイトで世界トップのアクセス数を誇る。「Google Inc.」は2015年、新設された持株会社「Alphabet Inc.」の完全子会社となった。20年に事業部門を再編。「Google Services」（製品販売・広告収入。AndoroidやChrome、検索、YouTubeなどが主な収入源）、「Google Cloud」、「Other Bets」の3部門に分けられた。19年12月、経営トップが交代。共同創業者のラリー・ペイジ氏とセルゲイ・ブリン氏がAlphabetの最高経営責任者(CEO)、社長をそれぞれ退任した（Googleトップのサンダー・ピチャイ氏がCEOを兼任）。生成AIや大規模言語モデル(LLM)の流行を受け、23年2月には対話型AI「Bard」を発表。3月から一般公開を始めたほか、その後も段階的に機能の強化を図っている。（2024/01/05）	PDF 2024/2/5 更新
インテュイティブサージカル【ISRG】	高度外科手術システムと関連機器、アクセサリーなどの開発を手掛ける。「da Vinci」（ダ・ヴィンチ）で知られる同社の外科手術システムは、従来の開腹手術と比べ、より高度な施術精度が得られるほか、傷口が小さく患者への負担が少ない低侵襲手術を行えるなどの利点を兼ね備えている。同システムの施術者は高精細3D画像システムのモニターを見ながら、鉗子などが取り付けられたロボットアームの操作を行う。2022年末時点で、ダ・ヴィンチは各国の医療機関で7544台が稼働している（地域別では、米国が4563台、欧州が1388台、アジアが1234台など）。19年8月、独Sch lly Fiberoptic社のロボット内視鏡事業を買収した。同買収によりサプライチェーンの強化とイメージング製品の生産能力向上を見込む。（2023/09/27）	PDF 2024/2/9 更新
ウォルト・ディズニー【DIS】	世界的な総合エンターテインメント企業。ディズニー兄弟が1923年に始めたカートゥーンスタジオを祖業とし、アニメ・映画製作、テーマパーク運営、メディア運営などの事業を多角的に展開する。近年ではM&Aを通じ、ABC（1996年）、ピクサー（2006年）、マーベル（09年）、20世紀フォックス（19年）などを相次ぎ傘下に収めた。19年、動画配信サービスの「Disney+」を開始。「ESPN+」や「Hulu」を含めると、有料会員数は合算で2億3570万人に上る（22年度末）。21年度には事業部門を2つに再編。主力のディズニーメディア＆エンターテインメント・ディストリビューション（DMED）部門はメディアや動画配信サービス、映画制作/配給・映像コンテンツ販売など、ディズニーパーク・エクスペリエンス・プロダクツ（DPEP）部門はテーマパークの運営、消費者向け商品へのライセンス供与などを手掛ける。（2023/09/27）	PDF 2023/12/13 更新
ウォルマート【WMT】	米国を中心に「ウォルマート」をチェーン展開する。売上高は小売業界で世界トップ規模。大型ディスカウントストアの形態で知られ、創業当初から低価格戦略「エブリデー・ロープライス」を掲げる。小売店舗の総数は、1万616店に上る（2024年1月末時点）。会員制量販店の「サムズ・クラブ」は「ウォルマート」と同様、ブランド名に創業者の名前を用いている。16年には中国EC大手京東集団（JD.com）と提携し、傘下のECサイト「一号店」を譲渡する一方で、新興EC企業の米ジェット・ドット・コム（Jet.com）を買収した。18年8月にはインドEC最大手フリップカートを傘下に収めている。20年6月、EC大手ショッピファイ（SHOP）との提携を発表し、オンラインマーケットプレイス事業の強化に乗り出した。同年9月には、有料会員サービス「ウォルマート＋」を開始した。（2024/03/27）	PDF 2024/4/5 更新
エヌビディア【NVDA】	画像処理用のGPU（グラフィックス・プロセッシング・ユニット）を開発し、主にゲーム向けやデータセンター向けとして製造・販売する。1999年にPCゲーム市場向けにGPUを発明して以降、コンピュータグラフィックス(CG)処理を向上させ、並列コンピューティングに革新をもたらした。「Turing」や「Ampere」、「Hopper」など新アーキテクチャを発表し、製品性能を向上させている。ここ数年は、GPUによるディープラーニングが人工知能(AI)開発の起爆剤に。PCに加え、ロボット、自動運転車などの中枢にも製品が採用されたM&Aで業容を拡大。2020年4月、通信機器大手メラノックスを約70億ドルで買収している。生成AIブームが追い風。生成AIアプリ等の学習・推論に対する世界的な需要拡大を受け、23年にクラウドサービス企業(CSPs)向け製品の販売が急増した。（2024/03/26）	PDF 2024/3/22 更新
キャタピラー【CAT】	建設機械の生産で世界トップ規模。パワーショベル、ブルドーザー、農業用トラックなどを開発・製造する。エンジンも製造し、自社、他社向けに供給している。世界各地に販売拠点を展開。156（うち米国が43）のディーラーを抱え、販売網を192カ国に広げている（2022年12月末時点）。M&Aで業容拡大。15年に米レール・プロダクト・ソリューションズ（鉄道用ファスニング）と米RDSマニュファクチャリング（タービン用エンジン部品製造）、16年に米ケンパー・バルブ（石油ガス向け高・低圧バルブ製造）を相次いで買収した。（2023/09/27）	PDF 2024/3/4 更新
キーサイトテクノロジーズ【KEYS】	世界最大規模の電子計測器メーカーとして、サービスプロバイダー、航空宇宙・防衛、政府機関、自動車、エネルギー、半導体、電子などの業界に計測器関連の各種ソリューションを提供。電子機器の設計、開発、製造設置、敷設、運用向けの電子計測器、電子計測システム、関連ソフトウェア、設計支援ソフトウェア、サービスなど、ハードウェアの販売からソフトウェア、サポートまで幅広く手がける。M&Aで業容拡大。2017年に同業のイクシアを吸収合併した。成長分野への進出も積極化。IoTや5Gワイヤレス通信関連、電気自動車などのビジネスに参入している。同社の前身は、ヒューレット・パッカードの一部門だったアジレント・テクノロジー(A)。アジレントの電子計測器事業をスピンオフする形で設立された。（2023/01/31）	PDF 2023/12/22 更新
クアルコム【QCOM】	CDMA技術の開発ノウハウで、同技術をベースにした集積回路や無線チップ、ソフトウェアを生産する。工場を持たないファブレス企業。CDMA用半導体が主力だが、生産はファウンドリーなどに委託している。技術ライセンスの売上比率も高く、知的所有権のロイヤルティー収入を得ている。2017年以降は大口顧客アップル(AAPL)や当局との訴訟が逆風だったが、19年から状況が徐々に好転。特許料の不払いに踏み切っていたアップル側と19年4月に和解が成立したほか、米連邦取引委員会（FTC）との裁判でも20年8月に連邦控訴裁判所（高裁）で逆転勝訴した。生成AI向けチップを投入へ。23年10月、PC向け新SoC「Snapdragon X Elite」、高価格帯スマホ向け新SoC「Snapdragon Series 8 Gen 3」を発表している。（2024/07/03）	PDF 2024/11/8 更新
コカ・コーラ【KO】	200ブランド以上のノンアルコール飲料をグループで製造し、世界約200カ国で事業を展開。ボトラーや小売業者を含む配送ネットワークは世界最大を誇る。米国の本社は、各国地域の提携先ボトラーに原液を供給し、製品の企画開発・広告・マーケティングを担当。一方、各地のボトラーは包装・販売を手がける。ヒット商品は「コカ・コーラ」のほか、「ファンタ」、「スプライト」、「ミニッツメイド」、「アクエリアス」など。2014年にモンスター・ビバレッジと栄養ドリンク販売で提携した。ボトリング事業の再編による再フランチャイズ化を加速。17年、北米では外部委託に全面移行した。M＆Aで業容を拡大。19年にコーヒーチェーンを展開する英コスタ、21年にスポーツドリンクメーカーのボディーアーマーを買収した。22年まで60年連続で増配を行っている。（2023/09/27）	PDF 2024/3/6 更新
コストコホールセール【COST】	会員制・倉庫型店舗の国際チェーンを運営。幅広い分野のNB商品やPB商品（Kirkland Signature）を高品質・低価格で会員に提供し、高い販売量と迅速な在庫回転率の実現を目指す。取扱商品は、食料品のほか、家電製品、自動車用品、玩具、スポーツ用品、宝飾品、書籍、台所用品、衣料、家具、オフィス用品など幅広い。店舗ではガソリンスタンドのほか、フードコート等も併設する。年会費は米国で60ドル（他国では異なる）。無料の家族カードを含め、1億2790万人の会員数を誇る。総店舗数は合計861店。地域別の店舗数は、米国とプエルトリコに計591店、カナダに107店、メキシコに40店、日本に33店、英国に29店、韓国に18店、豪州に15店、台湾に14店、中国に5店、スペインに4店、フランスに2店――など（2023年8月期末時点）。米国などではECサイトも運営する。（2024/07/03）	PDF 2024/10/16 更新
ジェイ・ピー・モルガン・チェース【JPM】	世界有数のグローバル総合金融グループで、NYに本社を置く。投資銀行、証券取引、資金決済、証券管理、資産運用、プライベート・バンキング、コマーシャル・バンキング、コンシューマー・コミュニティ・バンキングなどの各種サービスを提供。機関投資家向け事業を「J.P.モルガン」ブランドで、中小企業、個人向け事業を「チェース」ブランドで展開する。総資産、収益力、時価総額で世界屈指の規模を誇る。2000年、商業銀行チェース・マンハッタンと投資銀行J.P.モルガンの合併で誕生。08年にベア・スターンズを買収し、経営破綻したワシントン・ミューチュアルの資産・負債を引き継いだ。23年5月には、地銀大手のファースト・リパブリック・バンクを実質的に買収した。（2024/03/26）	PDF 2024/3/22 更新
ジョンソン・エンド・ジョンソン【JNJ】	傘下企業を通じ、世界各地で医薬品や医療機器などの開発・生産・販売を手がける。主力の医薬品部門では、免疫疾患、感染症、神経疾患、がん、循環器疾患、肺高血圧症などの分野に注力し、各種医薬品の開発を行う。主力製品は、乾癬治療薬「ステラーラ」や抗がん剤「ダラザレックス」など（2022年末時点）。M&Aで業容拡大。17年にスイス製薬大手のアクテリオン、19年に手術用ロボットを手がけるオーリスを相次ぎ買収した。22年12月は、人工心臓メーカーのアビオメッドを傘下に収めている。23年5月、絆創膏の「バンドエイド」やオーラルケアの「リステリン」などを手掛ける消費者向け製品部門を「ケンビュー(KVUE)」として分離上場。本体は医薬品・医療機器事業に注力する姿勢を示した。株主還元を重視。22年まで60年連続で増配している。（2024/01/05）	PDF 2024/3/4 更新
スターバックス【SBUX】	世界各地で「スターバックス」をチェーン展開し、店舗数は3万5711店に上る（2022年9月末時点）。直営店舗が1万8253店（全体の51％）、ライセンス店舗が1万7458店に上る。主要地域の直営店舗数は、米国が9265店、カナダが946店、日本が1630店、中国が6019店（22年9月末）。アジア事業の再編に着手。14年にスターバックスコーヒージャパンを公開買い付けして完全子会社化した。中国事業については17年末、台湾合弁事業の権益を放出する一方、中国本土の合弁企業「イーストチャイナ」を完全子会社化している。経営トップ交代へ。23年3月、最高経営責任者(CEO)としてラクスマン・ナラシムハン氏(前職は英日用品大手レキット・ベンキーザーのCEO)が就任した。（2023/09/28）	PDF 2023/11/24 更新
セールスフォース【CRM】	クラウド型の法人向けCRM（顧客管理）ソリューション事業を展開する。連絡先や購入履歴等の顧客情報を一元管理し、営業活動の向上やマーケティングに活用する業務アプリケーションをクラウド上で提供。プラットフォームとして、営業支援の「Sales Cloud」、顧客サービス・サポート支援の「Service Cloud」、マーケティング支援の「Marketing Cloud」、コミュニティ管理支援の「Community Cloud」などを運営する。M&Aで業容拡大。業務アプリ連携ミドルウェアを提供するミュールソフト(2018年)、データ分析大手のタブロー・ソフトウェア(19年）を買収している。21年7月には、チャットツール大手スラック・テクノロジーズを傘下に収めた。経営幹部が退社。23年1月、ブレット・テイラー副会長兼共同CEOが辞任している。（2024/03/25）	PDF 2024/4/9 更新
ネットフリックス【NFLX】	オリジナルシリーズを含むテレビ番組や映画を世界190カ国超でネット配信する（日本では2015年にサービスを開始）。22年末時点のストリーミング総契約数は約2億3074万件。地域別では、米国・カナダが7429万件（前年比↓1％）、欧州・中東・アフリカが7672万件（同↑4％）、ラテンアメリカが4169万件（同↑4％）、アジア太平洋が3802万件（同↑17％）に上る。成長再加速に向けて事業をテコ入れ。米国や日本などで、広告付き低価格プランを22年11月から導入した。また、料金を支払わずに視聴する「アカウント共有世帯」の収益化に向け、23年から有料共有サービスの導入地域を拡大している。23年1月、創業者のリード・ヘイスティング氏が最高経営責任者（CEO）を退任し、執行会長に就任した。（2023/09/28）	PDF 2024/1/29 更新
バークシャー・ハサウェイ【BRK.B】	「オマハの賢人」（Oracle of Omaha）の異名を持つ著名投資家のウォーレン・バフェット氏が率いる。同氏は筆頭株主で、かつ会長兼CEO。中核は保険事業で、生命保険、損害保険、健康保険、再保険などを手掛ける。貨物鉄道輸送、公益事業、エネルギー、金融、製造、サービス、小売など多数の事業を保有する。主な投資先は、アップル（AAPL）、バンク・オブ・アメリカ（BAC）、コカ・コーラ（KO）、アメリカン・エキスプレス（AXP）、シェブロン（CVX）など（2023年12月末時点）。バフェット氏の盟友が死去。23年11月、チャーリー・マンガー副会長が亡くなったことを明らかにした。（2024/03/28）	PDF 2024/3/28 更新
ビザ【V】	世界最大規模の決済システムを提供する。1958年にバンク･オブ･アメリカが始めたカード事業が前身。のちに社名・ブランド名が「VISA」へ変更され、現在も使用されている。多通貨利用サービスを開始し、ドル以外の通貨による海外決済を可能とした。200カ国以上でカード、ノートPC、タブレット、モバイル端末など様々なデバイスに対応した決済を手掛けている。2007年に株式公開に向けて組織を再編し、株式会社化後に上場。13年にはダウ平均に組み入れられた。16年、別組織だったビザ・ヨーロッパを買収、統合している。カードの総発行枚数は43億枚、総取扱額（名目）は14兆5260億ドルに達する（23年度）。（2024/03/27）	PDF 2024/11/19 更新
ファイザー【PFE】	1941年にペニシリンの商用化に成功した後に業容を拡大し、売上規模で世界トップクラスの医薬品メーカーに成長した。主要な医薬品として、関節リウマチ治療薬「エンブレル」、乳がん治療薬「イブランス」、静脈血栓塞栓症治療薬「エリキュース」などを擁する。事業再編に着手。2020年、特許切れ医薬品事業（アップジョン）を切り離し、ジェネリック医薬品大手のマイランと統合した上で新会社ヴィアトリスを設立した。また、英GSKと大衆薬事業で合弁会社を立ち上げている。独ビオンテックと共同開発した新型コロナワクチン「コミナティ」の実用化に成功。21年8月、米食品医薬品局（FDA）から正式承認を得た。新型コロナ治療用の経口薬「パキロビッド」についても、同12月にFDAから緊急使用許可を得ている。（2023/09/28）	PDF 2024/3/6 更新
フェデックス【FDX】	フレデリック・W・スミス氏（現会長）が1971年に創業した世界最大級の総合航空貨物輸送会社。「FedEx Express」を中核とし、各種物流サービスを提供する。主要部門は、220以上の国・地域に時間指定の迅速な配送を提供する「エクスプレス」、北米で小包の地上宅配を手掛ける「グラウンド」、LTL（小口混載輸送）の「フレイト」など。ビジネスコンビニ「FedEx Office」では書類印刷等も行う。「FedEx Express」では、約7万カ所の集荷拠点（FedEx Officeのほか、ウォルグリーンズなどの提携店舗）を擁し、700機の航空機、8万2000台超の車両を運用する（2023年5月末時点）。16年には、蘭物流大手のTNT Expressを買収。欧州、中東、アジアの低コスト道路ネットワークを取得した（22年に統合完了）。（2024/03/26）	PDF 2024/7/22 更新
プロクター・アンド・ギャンブル【PG】	各種一般消費財の製造を手がけ、180カ国以上で製品を販売する。主なブランドは、乳幼児用紙おむつ「パンパース」、衣料用洗剤「アリエール」「ボールド」、食器洗い用洗剤「ジョイ」、エアケア製品「ファブリーズ」、男性用シェーバー「ジレット」、電気シェーバー「ブラウン」、ヘアケア用品「パンテーン」「ヴィダルサスーン」「h&s」、化粧品「SK-?」など。主要顧客のウォルマート（WMT）が売上高の約15％を占める（2023年6月末時点）。株主還元を重視し、23年度まで67年連続で増配している。経営トップが交代。21年11月、新たな最高経営責任者(CEO)としてジョン・メラー最高執行責任者(COO)を選定した（メラー氏は23年から会長も兼任）。（2024/03/26）	PDF 2024/8/13 更新
ボーイング【BA】	民間航空機や防衛・宇宙関連製品を生産。航空・宇宙メーカーとしては世界最大規模を誇る。民間航空機事業では、エアバスと世界シェアを二分している。防衛・宇宙・セキュリティ部門は、世界各国の政府、軍隊、民間企業を対象にサービスを提供する。同部門の主要顧客は、米国国防総省（DoD）や米国航空宇宙局（NASA）など。戦闘機、爆撃機、輸送機、空中給油機、回転翼機、ミサイル、各種軍需品の生産、改造、サポートなどを行っている。前年に続く2度目の墜落事故が痛手。2019年3月、主力機「737MAX」を使っていたエチオピア航空302便が墜落したことを受け、世界各国で同型機の運航停止が広がる事態になった。米当局は20年11月、各種検査を経て「737MAX」の運航停止令を解除している。（2023/09/27）	PDF 2024/2/5 更新
マイクロソフト【MSFT】	ビル・ゲイツ氏が創業し、PC向けOSの「Windows」とビジネス向けソフトウェアの「Office」で圧倒的シェアを誇るIT企業に躍進した。その後は事業を多角化。検索エンジンのほか、自社ブランドのハードウェア製品（家庭用ゲーム機「Xbox」、PC・タブレット端末「Surface」など）も投入した。2014年、3代目の最高経営責任者(CEO)としてサティア・ナデラ氏が就任。これ以降は、クラウドサービス（クラウドプラットフォームの「Azure」、サブスクリプションモデルでOfficeを提供する「Office365」など）を中心に事業展開している。新興AI企業と提携拡大。23年1月、「ChatGPT」の開発で知られるOpenAIとの提携を広げ、今後数年間にわたり数十億ドルを追加出資すると発表した。その後、生成AI機能の導入を進め、関連ブランドを「Copilot」に統一している。（2024/07/03）	PDF 2024/8/5 更新
マリオット・インターナショナル【MAR】	「JWマリオット」、「ザリッツカールトン」、「セントレジス」、「Wホテルズ」、「ザラグジュアリーコレクション」、「エディション」、「ブルガリ」、「マリオット」、「シェラトン」など30ブランドのホテルを運営。フランチャイズやライセンス契約を含め、世界全体で8288棟・総客室数152万5407室を展開する(2022年12月末時点)。M&Aで業容を拡大。14年に「プロテア・ホテル」、15年に「デルタ・ホテル」、16年に「スターウッド・ホテルズ・アンド・リゾーツ・ワールドワイド」、19年に「エレガント・ホテルズ・グループ」を買収した。コロナ禍で停止した四半期配当と自社株買いについては、22年第2四半期から再開している。（2023/03/15）	PDF 2024/3/4 更新
メタ・プラットフォームズ【META】	SNS(ソーシャル・ネットワーキング・サービス)を提供する。2004年にマーク・ザッカーバーグ氏が大学内の交流サイトを立ち上げたことが設立のきっかけとなり、世界最大級のSNSに躍進した。12年の上場後は大型M&Aを実行。写真共有SNS「インスタグラム」やチャットアプリ「ワッツアップ」を買収した。事業の軸足をSNSからメタバース（仮想空間）分野に移行へ。21年10月、社名を「フェイスブック」から「メタ・プラットフォームズ」に変更している。事業構成も再編。SNSサービスをまとめた「Family of Apps（FoA）」、VRと拡張現実(AR)事業を中心とする「Reality Labs(RL)」の2つとした。大規模リストラ。22年11月に従業員の約13％（1万1000人超）、23年3月に追加で約1万人を解雇すると発表した。（2023/09/29）	PDF 2024/2/9 更新
インベスコ・グローバル・ウォーターETF 【PIO】	主として、世界の株式に投資し、「NASDAQ OMX Global Water Index」に連動する投資成果を目指す。当指数は、世界の株式市場に上場される、家庭、企業ならびに産業のための水を浄化あるいは有効に使う製品を提供する企業で構成される。	PDF 2024/1/18 更新

2024年11月21日更新（企業情報は、QUICKデータをもとに当社作成）

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◯ 外国証券情報は、年次決算発表の都度、随時更新されますので、更新された銘柄について国内店頭取引を行う場合は、改めて当該銘柄の「外国証券情報」をご確認ください。
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