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外国証券情報

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銘柄名 企業情報 外国証券情報
アップル
【AAPL】
PC、携帯情報端末などを生産する。故スティーブ・ジョブズ氏、スティーブ・ウォズニアック氏が立ち上げた。2000年代に携帯音楽プレーヤー、スマートフォン、タブレット型情報端末などの商品を投入。現在は「iPhone」、「iPad」、「iPod」、「Mac」などを主に販売する。2015年、ダウ平均構成銘柄に採用された。各デバイスを通じたサービス事業の拡大を模索。19年3月、独自ブランドのクレジットカード「アップルカード」、動画配信サービスの「アップルTV+」などを発表した。20年9月には、動画・音楽配信サービスなどをまとめた割安バンドルサービス「Apple One」、新フィットネスサービス「Apple Fitness+」を明らかにしている。中核部品の内製化は推進中。20年11月、独自設計プロセッサ「M1」を搭載するPC製品を発売した。 PDF
2021/11/5 更新
アドビ
【ADBE】
「イラストレーター」「フォトショップ」などクリエーター向けサービス、「アクロバット」などPDF文書の閲覧や作成を目的とする企業のナレッジワーカー向けサービスの開発・サポートを手がける。クラウドベースに事業の舵を切り、ソフトウェアの販売方法をパッケージ販売からサブスクリプション(継続課金契約)形式に切り替えたことで、新たな顧客層を獲得した。「クリエイティブ・クラウド」、「マーケティング・クラウド」などサブスクリプション型クラウドサービスに注力する。M&Aで業容拡大。2015年にマイクロストック写真大手のフォトリア、16年に動画配信サービスのチューブモーグルを買収した。18年もECサイト構築・運営用プラットフォームのマジェント、販促支援ソフト大手マルケトを相次いで傘下に収めている。(2021/10/13) PDF
2022/1/28 更新
アプライド・マテリアルズ
【AMAT】
世界最大規模の半導体製造装置メーカー。多様な半導体チップの製造工程を幅広くカバーし、成長が見込まれる分野・企業に製品を納入している。ディスプレイ製造装置、大型ガラス基板用薄膜装置、結晶シリコン太陽電池の製造装置を販売するほか、コンシューマ向け機器(TV、タブレットPC、スマートフォンなど)に用いられる液晶、有機ELディスプレイ製造の分野・企業にも技術を提供する。半導体、ディスプレイ、太陽電池関連のメーカーにも、自動化ソフトウエア・ソリューションを提供。米国、中国、イスラエル、シンガポール、ドイツ、台湾に生産拠点を置き、欧州、北米、アジアに販売・顧客サポート拠点を構えている。同業M&Aを断念。2019年に旧日立製作所系のコクサイ・エレクトリックの買収を発表したが、21年3月の期限までに中国当局からの承認が得られず断念した。 PDF
2021/12/23 更新
アマゾン・ドット・コム
【AMZN】
米国をはじめ日本や英国、ドイツ、フランス、カナダ、イタリア、スペイン、中国などに拠点・サイトを開設しECを展開。当初は書籍専門だったが、現在は家電から生活雑貨まで幅広い分野の商品を取り扱う。通販以外では、2006年から新規事業のアマゾン・ウェブ・サービス(AWS)を開始。拡張性のある低コストのITインフラサービスをクラウド上で提供し、収益に結びつけた。小売大手の買収で実店舗事業に進出。17年に自然食品スーパー大手のホール フーズ・マーケット(WFM)を買収した。経営トップが交代。創業者のジェフ・ベゾス最高経営責任者(CEO)が21年7月に退任し、AWSトップのアンディ・ジャシー氏が後任に就任している(ベゾス氏は会長に昇格)。(2021/12/22) PDF
2022/2/22 更新
アルファベット
【GOOGL】
多種類の言語による情報(文字、画像、動画、地図、ニュースなど)の検索を可能とするサイト「Google」を運営し、検索サイトで世界トップのアクセス数を誇る。「Google Inc.」は2015年、新設された持株会社「Alphabet Inc.」の完全子会社となった。20年第4四半期に事業部門の再編を実施。「Google Services」(製品販売・広告収入。AndoroidやChrome、検索、YouTubeなどが主な収入源)、「Google Cloud」、「Other Bets」の3部門に分けられた。19年12月、経営トップが交代。共同創業者のラリー・ペイジ氏とセルゲイ・ブリン氏がAlphabetの最高経営責任者を退任した(Googleトップのサンダー・ピチャイ氏が同職を兼任)。20年10月、検索・検索広告事業の寡占に関し、米司法省から反トラスト法違反で提訴された。(2021/10/05) PDF
2022/2/7 更新
インテュイティブサージカル
【ISRG】
高度外科手術システムと関連機器、アクセサリーなどの開発を手掛ける。「da Vinci」(ダ・ヴィンチ)で知られる同社の外科手術システムは、従来の開腹手術と比べ、より高度な施術精度が得られるほか、傷口が小さく患者への負担が少ない低侵襲手術を行えるなどの利点を兼ね備えている。同システムの施術者は高精細3D画像システムのモニターを見ながら、鉗子などが取り付けられたロボットアームの操作を行う。2020年末時点で、ダ・ヴィンチは各国の医療機関で5989台が稼働している(地域別では、米国が3720台、欧州が1059台、アジアが894台など)。19年8月、独Sch lly Fiberoptic社のロボット内視鏡事業を買収した。同買収によりサプライチェーンの強化とイメージング製品の生産能力向上を見込む。(2021/10/05) PDF
2022/2/22 更新
インテル
【INTC】
世界最大規模の半導体メーカー。半導体チップ、フラッシュメモリ、グラフィックチップ、コネクティッドデバイス等の設計・製造・販売を手掛ける(フラッシュメモリ事業については2020年10月、韓国SKハイニックスへの売却を発表)。PC向け中央演算処理装置(CPU)市場で大きなシェアを占め、デル、レノボ、HPなど主要メーカーに提供する。PCが主要端末だった時代以降、モバイル向け半導体に出遅れて苦戦を強いられたものの、クラウド向け需要が増えたサーバー用製品に注力するなど他分野で活路を模索してきた。事業テコ入れに着手。20年2月、最高経営責任者(CEO)としてVMウエアのパット・ゲルシンガーCEOを招聘した。21年3月には、新戦略「IDM2.0」を公表。ファウンドリー(受託生産)事業への参入を発表したほか、アリゾナ州に工場2カ所を建設する計画(最大200億ドル規模)などを明らかにした。(2021/12/22) PDF
2022/2/2 更新
ウォルト・ディズニー
【DIS】
複数事業を世界展開する総合エンターテインメント企業。ウォルト・ディズニー・アニメーション・スタジオやディズニー・ピクチャーズ、マーベル、ピクサーなど有力映像制作会社を擁するほか、放送メディアやテーマパーク・クルーズなど娯楽関連分野を多角的に手掛ける。事業構成は2部門に再編(2021年度)。主力のディズニーメディア&エンターテインメント・ディストリビューション(DMED)部門は、ABCネットワーク・ESPNなどの放送メディア、「Disney+」「ESPN+」などのストリーミングサービス、映画制作/劇場配給・映像コンテンツ販売の各事業から構成される。一方、ディズニーパーク・エクスペリエンス・プロダクツ(DPEP)部門は、「ディズニーランド」などテーマパークやリゾート施設/クルーズライン、消費者向け商品(ライセンス商品・出版物・ゲームなど)へのライセンス供与などを含む。 PDF
2021/12/20 更新
ウォルマート
【WMT】
米国を中心に「ウォルマート」をチェーン展開する。売上高は小売業界で世界トップ規模。大型(倉庫型)ディスカウントストアの形態で知られ、創業当初から低価格戦略「エブリデー・ロープライス」を掲げる。小売店舗の総数は、1万593店に上る(2022年1月末時点)。会員制量販店の「サムズ・クラブ」は米国とプエルトリコで店舗を展開。「ウォルマート」と同様、ブランド名に創業者の名前を用いている。16年には中国EC大手京東集団(JD.com)と提携し、傘下のECサイト「一号店」を譲渡する一方で、新興EC企業の米ジェット・ドット・コム(Jet.com)を買収した。18年8月にはインドEC最大手フリップカートを傘下に収めている。20年6月、EC大手ショッピファイ(SHOP)との提携を発表し、オンラインマーケットプレイス事業の強化に乗り出した。同年9月には、有料会員サービス「ウ ォルマート+」を開始した。(2022/03/31) PDF
2022/4/19 更新
エヌビディア
【NVDA】
画像処理用のGPU(グラフィックス・プロセッシング・ユニット)を開発し、主にゲーム向けやデータセンター向けとして製造・販売する。1999年にPCゲーム市場向けにGPUを発明して以降、コンピュータグラフィックス(CG)処理を向上させ、並列コンピューティングに革新をもたらした。「Turing」や「Ampere」など新アーキテクチャを発表し、製品性能を向上させている。ここ数年は、GPUによるディープラーニングが人工知能(AI)開発の起爆剤に。PCに加え、ロボット、自動運転車などの中枢にも製品が採用された。M&Aで業容を拡大。2020年4月、通信機器大手メラノックスを約70億ドルで買収している。大型買収が頓挫。20年9月に英半導体設計大手のアームの買収を発表していたが、各国当局の許可が下りず、22年2月に同買収を断念した。(2022/03/31) PDF
2022/4/7 更新
キャタピラー
【CAT】
建設機械の生産で世界トップ規模。パワーショベル、ブルドーザー、農業用トラックなどを開発・製造する。エンジンも製造しており、自社、他社向けに供給している。世界各地に販売拠点を置き、ディーラー総数は161に上る(うち米国が45)。192カ国に販売網を広げている(2020年12月末時点)。M&Aで業容拡大。15年に米レール・プロダクト・ソリューションズ(鉄道用ファスニング)と米RDSマニュファクチャリング(タービン用エンジン部品製造)、16年に米ケンパー・バルブ(石油ガス向け高・低圧バルブ製造)を相次いで買収した。(2021/04/01) PDF
2022/3/1 更新
キーサイトテクノロジーズ
【KEYS】
世界最大規模の電子計測器メーカーとして、サービスプロバイダー、航空宇宙・防衛、政府機関、自動車、エネルギー、半導体、電子などの業界に計測器関連の各種ソリューションを提供。電子機器の設計、開発、製造設置、敷設、運用向けの電子計測器、電子計測システム、関連ソフトウェア、設計支援ソフトウェア、サービスなど、ハードウェアの販売からソフトウェア、サポートまで幅広く手がける。M&Aで業容拡大。2017年に同業のイクシアを吸収合併した。成長分野への進出も積極化。IoTや5Gワイヤレス通信関連、電気自動車などのビジネスに参入している。同社の前身は、ヒューレット・パッカードの一部門だったアジレント・テクノロジー(A)。アジレントの電子計測器事業をスピンオフする形で設立された。 PDF
2021/12/23 更新
クアルコム
【QCOM】
CDMA技術の開発ノウハウで、同技術をベースにした集積回路や無線チップ、ソフトウエアを生産する。工場を持たないファブレス企業。CDMA用半導体が主力だが、生産はファウンドリーなどに委託している。技術ライセンスの売上比率も高く、知的所有権のロイヤルティー収入を得ている。2017年以降は大口顧客アップル(AAPL)や当局との訴訟が逆風だったが、19年から状況が徐々に好転。特許料の不払いに踏み切っていたアップル側と19年4月に和解が成立したほか、米連邦取引委員会(FTC)との裁判でも20年8月に連邦控訴裁判所(高裁)で逆転勝訴した。20年12月初、5G端末のフラッグシップ機種向けSoC「スナップドラゴン888」を発表した。小米集団のほか、OPPOやvivoなど多数スマホ大手が採用を表明している。 PDF
2021/11/9 更新
コカ・コーラ
【KO】
200ブランド以上のノンアルコール飲料をグループで製造し、世界約200カ国で事業を展開。ボトラーや小売業者を含む配送ネットワークは世界最大を誇る。米国の本社は、各国地域の提携先ボトラーに原液を供給し、製品の企画開発・広告・マーケティングを担当。一方、各地のボトラーは包装・販売を手がける。ヒット商品は「コカ・コーラ」のほか、「ファンタ」、「スプライト」、「ミニッツメイド」、「アクエリアス」など。2014年にモンスター・ビバレッジと栄養ドリンク販売で提携した。ボトリング事業の再編による再フランチャイズ化を加速。17年、北米では外部委託に全面移行した。19年1月、世界30カ国でコーヒーチェーンを展開する英コスタの買収を完了した。(2021/10/05) PDF
2022/3/16 更新
コストコホールセール
【COST】
飛行機の格納庫を改造した倉庫店舗で事業をスタートし、その後、徐々に業容を拡大。年会費制を導入し、大量の商品を低価格で提供している。取扱商品は宝飾品、アパレル、薬品、オフィス用品、玩具、パソコン、雑貨などの家庭用品、ガーデニング、スポーツ、工具、自動車用品などのアウトドア用品、精肉や鮮魚などの生鮮食品、冷凍食品、酒類などの食料品に及ぶ。店舗にはフードコート、ガソリンスタンド、1時間写真現像コーナーなどを併設。総店舗数は合計815店。米国とプエルトリコに計564店、カナダに105店、メキシコに39店、日本に30店、英国に29店、韓国に16店、台湾に14店、豪州に12店、スペインに3店、フランスに1店、アイスランドに1店、中国に1店を出店している(2021年8月期末時点)。中国では19年8月、上海で1号店を開業した。 PDF
2021/10/12 更新
ジェイ・ピー・モルガン・チェース
【JPM】
世界有数のグローバル総合金融グループで、NYに本社を置く。投資銀行、証券取引、資金決済、証券管理、資産運用、プライベート・バンキング、コマーシャル・バンキング、コンシューマー・コミュニティ・バンキングなどの各種サービスを提供。機関投資家向け事業を「J.P.モルガン」ブランドで、中小企業、個人向け事業を「チェース」ブランドで展開する。総資産、収益力、時価総額で世界屈指の規模を誇る。2000年、商業銀行チェース・マンハッタンと投資銀行J.P.モルガンの合併で誕生。04年、バンク・ワンを吸収合併した。08年には、ベア・スターンズを買収したほか、経営破綻したワシントン・ミューチュアルの資産・負債を引き継いだ。(2022/04/05) PDF
2022/4/1 更新
ジョンソン・エンド・ジョンソン
【JNJ】
傘下企業を通じ、世界各地でヘルスケア製品の開発・生産・販売を手がける。ベビーオイルや化粧品、医療機器、医薬品などを製造。消費者向けの製品では、絆創膏の「バンドエイド」、オーラルケアの「リステリン」、頭痛薬の「タイレノール」など数多くのヒット商品を擁する。消費者向け製品よりも、医療機関向け製品の売上比率が大きい。医薬品事業では、抗リウマチ薬「レミケード」や乾癬治療薬「ステラーラ」などが主力だ(2020年12月末時点)。M&Aで業容を拡大。12年に骨接合材のシンセス、17年にスイス製薬大手のアクテリオン、19年に手術用ロボットを手がけるオーリスを買収した。傘下事業をスピンオフへ。21年11月、消費者向け製品事業を分離上場し(向こう2年内の手続き完了を予定)、医薬品・医療機器事業に注力する計画を発表した。(2021/12/22) PDF
2022/3/2 更新
スターバックス
【SBUX】
世界各地で「スターバックス」をチェーン展開し、店舗数は3万3833店に上る(2021年9月末時点)。主力の米州は1万6826店で直営店比率は59%(全体では51%)。主要地域の直営店舗数は、米国が8947店、カナダが908店、日本が1546店、中国が5358店(21年9月末)。アジア事業の再編に着手。14年にスターバックスコーヒージャパンを公開買い付けして完全子会社化した。中国事業については17年末、台湾合弁事業の権益を放出する一方、中国本土の合弁企業「イーストチャイナ」を完全子会社化している。40年務めた経営トップが引退。17年4月にCEO職を退いたハワード・シュルツ会長は、18年6月に会長職も辞した。 PDF
2021/11/26 更新
セールスフォース
【CRM】
クラウド型の法人向けCRM(顧客管理)ソリューション事業を展開する。連絡先や購入履歴等の顧客情報を一元管理し、営業活動の向上やマーケティングに活用する業務アプリケーションをクラウド上で提供。プラットフォームとして、営業支援の「Sales Cloud」、顧客サービス・サポート支援の「Service Cloud」、マーケティング支援の「Marketing Cloud」、コミュニティ管理支援の「Community Cloud」などを運営する。M&Aで業容拡大。クラウド型コマースソリューションのデマンドウェア(2016年)、業務アプリ連携ミドルウェアを提供するミュールソフト(18年)、データ分析大手のタブロー・ソフトウェア(19年)を買収している。21年7月には、チャットツール大手スラックテクノロジーズ(WORK)を傘下に収めた。(2021/10/05) PDF
2022/4/4 更新
ネットフリックス
【NFLX】
オリジナルシリーズを含むテレビ番組や映画を世界190カ国超でネット配信する。海外展開を加速させるなか、2015年には日本でもサービスを開始した。20年末時点で約2億366万人が利用。地域別では、米国・カナダが7393万人(前年比↑9%)、欧州・中東・アフリカが6669万人(同↑29%)、ラテンアメリカが3753万人(同↑19%)、アジア太平洋が2549万人(同↑57%)に上る。コンテンツのラインナップ増強には注力。ユーザーが無制限にTVドラマや映画を視聴できるよう、オリジナル番組の制作やライセンスの買収を継続している。動画プラットフォーム内でのゲーム配信を本格化へ。21年7月、有料会員のモバイルデバイス向けに、追加料金なしでゲームを配信する計画を明らかにした。(2021/10/05) PDF
2022/2/2 更新
ビザ
【V】
世界最大規模の決済システムを提供する。1958年にバンク・オブ・アメリカが始めたカード事業が前身。のちに社名・ブランド名が「VISA」へ変更され、現在も使用されている。多通貨利用サービスを開始し、ドル以外の通貨による海外決済を可能とした。200カ国以上でカード、ノートPC、タブレット、モバイル端末など様々なデバイスに対応した決済を手掛けている。2007年に株式公開に向けて組織を再編し、株式会社化後に上場。13年にはダウ平均に組み入れられた。16年、別組織だったビザ・ヨーロッパを買収、統合している。カードの総発行枚数は37億枚、総取扱額(名目)は12兆5290億ドルに達する(21年9月期)。 PDF
2021/11/26 更新
ファイザー
【PFE】
1941年にペニシリンの商用化に成功した後に業容を拡大し、売上規模で世界トップクラスの医薬品メーカーに成長した。主要な医薬品として、関節リウマチ治療薬「エンブレル」、乳がん治療薬「イブランス」、静脈血栓塞栓症治療薬「エリキュース」などを擁する。事業再編に着手。2020年、特許切れ医薬品事業(アップジョン)を切り離し、ジェネリック医薬品大手のマイラン(MYL)と統合した上で新会社ヴィアトリスを設立した。また、英GSKと大衆薬事業で合弁会社を立ち上げている。独ビオンテックと共同開発した新型コロナワクチン「Comirnaty」の実用化に成功。21年8月、米食品医薬品局(FDA)から正式承認を得た。新型コロナ治療用の経口薬「Paxlovid」についても、同12月にFDAから緊急使用許可を得ている。(2022/03/31) PDF
2022/3/28 更新
メタ・プラットフォームズ
【FB】
SNS(ソーシャル・ネットワーキング・サービス)を提供する。マーク・ザッカーバーグ氏が2004年、大学内の交流サイト「ザ・フェイスブック」を立ち上げたことが設立の発端。06年の一般開放を契機に、世界最大級のSNSに躍進した。12年の上場後は大型M&Aを実行。12年に写真共有SNS「インスタグラム」、14年に仮想現実(VR)ヘッドセット「オキュラスVR」、チャットアプリ「ワッツアップ」を買収した。20年12月には過去のM&Aに絡み、米当局から反トラスト法違反で提訴されている。事業の軸足をSNSからメタバース(仮想空間)分野に移行へ。21年10月、社名を「フェイスブック」から「メタ・プラットフォームズ」に変更した(ティッカー「FB」は22年第1四半期までに「MVRS」へ変更予定)。21年10?12月期から事業構成を再編。SNSサービスをまとめた「Family of Apps(FoA)」、VRと拡張現実(AR)事業が中心の「Realty Labs(RL)」の2つとする。(2021/12/22) PDF
2022/2/8 更新
フェデックス
【FDX】
航空輸送を主力とし各種物流サービスを展開する。主な事業は、220以上の国と地域に迅速な配送を提供するエクスプレス、小型貨物を陸上輸送するグラウンド、貨物輸送を手掛けるフレイト、企業の販促支援や書類印刷等を行うサービスなど(2016年に買収した蘭物流大手TNT Expressはエクスプレス部門に組入れ)。保有する航空機は自社・リース合計で684機(セスナ208Bが235機、ボーイングB757-200が119機、ボーイングB767Fが102機、エアバスA300-600が68機など)に上る(21年5月末)。 PDF
2021/7/29 更新
プロクター・アンド・ギャンブル
【PG】
各種一般消費財の製造を手がけ、180カ国以上で製品を販売する。主なブランドは、乳幼児用紙おむつの「パンパース」、衣料用洗剤の「アリエール」「ボールド」、食器洗い用洗剤の「ジョイ」、エアケア製品の「ファブリーズ」、男性用シェーバーの「ジレット」、電気シェーバーの「ブラウン」、ヘアケア用品の「パンテーン」「ヴィダルサスーン」「h&s」、化粧品の「SK-?」など。主要顧客のウォルマート(WMT)が売上高の約15%を占めている(2021年6月末時点)。経営トップが交代。21年11月、ジョン・メラー最高執行責任者(COO)が新たな最高経営責任者(CEO)に就いた(デビッド・テイラー前CEOは会長に就任)。 PDF
2021/8/17 更新
ペイパル・ホールディングス
【PYPL】
消費者や販売店に向けて、デジタルやモバイルで決済が可能な技術プラットフォームの提供を手掛ける。同プラットフォームでは、モバイル、タブレット、パソコンなどのデバイスを通じて常時アクセスが可能。また同社の顧客は、100以上の通貨による支払い、56の通貨による銀行送金、25の通貨による「PayPal」口座残高の保有を行うことができる。決済ソリューションを提供するほか、Paypal、Venmo、Xoomを通じて個人間送金も手掛ける。近年はM&Aで業容拡大。2018?19年にモバイル決済欧州大手のiZettle、中国オンライン決済企業の国付宝信息科技(ゴーペイ)の持分7割を相次ぎ買収した。仮想通貨に対応へ。20年11月、米国ユーザーが「PayPal」口座から仮想通貨(ビットコインなど4種)を売買できる機能を導入した。21年2月、25年までの中期計画を発表。年商500億ドル、アクテ ィブ口座数7億5000万口座を目指す。(2021/04/01) PDF
2022/2/22 更新
ボーイング
【BA】
民間航空機や防衛・宇宙関連製品を生産。航空・宇宙メーカーとしては世界最大規模を誇る。民間航空機事業では、エアバスと世界シェアを二分している。防衛・宇宙・セキュリティ部門は、世界各国の政府、軍隊、民間企業を対象にサービスを提供する。同部門の主要顧客は、米国国防総省(DoD)や米国航空宇宙局(NASA)など。戦闘機、爆撃機、輸送機、空中給油機、回転翼機、ミサイル、各種軍需品の生産、改造、サポートなどを行っている。前年に続く2度目の墜落事故が痛手。2019年3月、主力機「737MAX」を使っていたエチオピア航空302便が墜落したことを受け、世界各国で同型機の運航停止が広がる事態になった。業績悪化で同年に自社株買いを停止したほか、20年3月にはコロナ禍を受けて四半期配当を一時中止している。米当局は同年11月、各種検査を経て「737MAX」の運航停止令を解除した。(2021/04/01) PDF
2022/2/2 更新
マイクロソフト
【MSFT】
ビル・ゲイツ氏が創業し、PC向けOSの「Windows」とビジネス向けソフトウェアの「Office」で圧倒的シェアを誇るIT企業に躍進した。その後は事業を多角化。検索エンジンのほか、自社ブランドのハードウェア製品(家庭用ゲーム機「Xbox」、PC・タブレット端末「Surface」など)も投入した。2014年、3代目の最高経営責任者(CEO)としてサティア・ナデラ氏が就任。これ以降は、クラウドサービス(クラウドプラットフォームの「Azure」、サブスクリプションモデルでOfficeを提供する「Office365」、クラウドERPの「Dynamics 365」など)を中心に事業展開している。M&Aで業容を拡大中。16年にビジネス特化型SNSのLinkedInを傘下に収め、18年にソフト開発者向けサービスのGithubを買収した。21年4月には、音声認識ソフト大手のNuance(NUAN)を買収すると発表している(21年内の完了を予定)。 PDF
2021/8/4 更新
マリオット・インターナショナル
【MAR】
「JWマリオット」、「ザリッツカールトン」、「セントレジス」、「Wホテルズ」、「ザラグジュアリーコレクション」、「エディション」、「ブルガリ」、「マリオット」、「シェラトン」など30ブランドのホテルを運営。フランチャイズやライセンス契約を含め、2020年12月末時点で世界133カ国・地域に7642棟(総客室数142万3044室)を展開する。M&Aで業容を拡大。14年に「プロテア・ホテル」、15年に「デルタ・ホテル」、16年に「スターウッド・ホテルズ・アンド・リゾーツ・ワールドワイド」、19年に「エレガント・ホテルズ・グループ」を買収した。20年はコロナ禍が逆風。ホテル需要に大きく影響するなか、同年3月に四半期配当の停止や各種コストの削減を決定した。(2021/10/05) PDF
2022/3/3 更新
インベスコ・グローバル・ウォーターETF
【PIO】
主として、世界の株式に投資し、「NASDAQ OMX Global Water Index」に連動する投資成果を目指す。当指数は、世界の株式市場に上場される、家庭、企業ならびに産業のための水を浄化あるいは有効に使う製品を提供する企業で構成される。 PDF
2022/3/28 更新

2022年4月26日更新(企業情報は、QUICKデータをもとに当社作成)

※金融商品取引法に基づき、外国証券情報を掲載しております。外国証券情報は、外国株式の発行者や有価証券に関する情報を法律の規定に基づき記載したものです

ご留意事項

◯ 国内店頭取引にて米国株式をご購入される際には、あらかじめ「外国証券情報」を必ずご確認ください。
◯ 外国証券情報は、年次決算発表の都度、随時更新されますので、更新された銘柄について国内店頭取引を行う場合は、改めて当該銘柄の「外国証券情報」をご確認ください。
◯ ご購入を希望される方は、お取引店またはお近くの各店舗までお問い合わせください。

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